環境・エネルギー研究センター

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センター概要

「環境・エネルギー分野における安心」に利する智慧を慶應義塾大学から発信する意義は大きい。「環境・エネルギー分野」を専門とする研究者は、慶應義塾に多く在籍しており、横断的な繋がりから研究成果を社会還元するための支援拠点を慶應義塾につくり、慶應義塾におけるこの分野の研究・教育活動をより活性化することが目的である。

キーワード・主な研究テーマ

環境、エネルギー、文理融合、安心社会、東日本大震災、自然エネルギー、二酸化炭素排出削減、省エネルギー

2020年度 事業計画

■2019年度より継続する活動内容について、継続する背景・根拠と目標

本活動は、2016年4月の電力事業の自由化および2017年4月のガス事業の自由化によって始まった新たなエネルギー利用社会の構築を進める上で時機を得た活動である。また、科研費基盤S「住環境が脳・循環器・呼吸器・運動器に及ぼす影響実測と疾病・介護予防便益評価」(H29~H33)などの公的資金を中心として、環境・エネルギー・健康を評価軸とした住宅・建築物、地域コミュニティー形成につなげる研究開発をエネルギー工学、環境科学、環境工学、建築、社会経済、医学分野の異分野共同で行う。さらに、大阪ガスの指定寄付金、関西電力、東京ガス、大阪ガス、ナイス、日本サステナブル建築協会、清水建設、アズビル、鹿島建設、パナソニック、パナソニックホームズ、コニカミノルタ、LIXIL等の民間企業との共同研究も得て、社会実装につながる研究開発の取り組みも強化する。また、2020年11月23日から25日に日吉キャンパス協生館(藤原洋記念ホール)で、第9回環境エネルギー住宅国際会議(ICEERB2020、市民公開シンポジウムを含む)を主催し、これまでの当研究センターでの研究成果を国内外に社会還元する予定である。

■2020年度の新規活動目標と内容、実施の背景

上に記述したとおり、エネルギー工学、環境科学、環境工学、建築、社会経済、医学分野の活動を継続し、それぞれのメンバーが互いの分野を尊重し協働による多視点的な取り組みとして新規プロジェクト申請を行うことで、環境・エネルギー分野における総合大学としての慶應義塾の先導性を示し、社会還元することが活動目標であることに変わりはない。

2020年度 事業報告

■当該年度事業計画に対する実施内容、および研究成果と達成度

2020年度も、環境科学・工学分野、建築分野、経済分野を含む分野拡大の活動を進め、電力、ガスやその他の産業界からの共同・受託研究、そして、科研費 基盤S「住環境が脳・循環器・呼吸器・運動器に及ぼす影響実測と疾病・介護予防便益評価」(H29~H33)の公的資金も継続しており、活発な研究活動を実施した。さらに特任教授による講義も含め、研究・教育の両面で当初目標を十分達成したと判断している。ただし、COVID-19の影響により、脳MRIなどの一部のフィールド調査や、第9回環境エネルギー住宅国際会議(ICEERB2020、市民公開シンポジウムを含む)等を次年度以降に延期せざるを得ない結果となった。

公刊論文、学会発表、イベントなど社会貢献の実績

センターに関わる主な公刊論文数、学会発表件数、社会貢献の実績は、

  • 学術誌
  •  「Journal of Hypertension (高血圧国際医学誌)」
     「Inddor Air (室内空気国際医学誌)」
     「Urology (泌尿器国際医学誌)」
     「Int J of Environmental Research and Public Health(環境研究と公衆衛生)」
     「Plos One (国際医科学誌)」
     「Journal of epidemiology (国際疫学誌)」
     「Solar Energy (太陽エネルギー国際誌)などの国際医学誌7編
     「Research in Exercise Epidemiology (運動疫学研究 国内医学誌)」1編
     日本建築学会環境系論文集6編

  • 国際会議、国内学会発表
  •  国際会議4件および国内学会発表80件

  • 学会企画各種イベントや招待講演等を含む社会貢献の実績
  •  東京、名古屋、大阪、仙台、三重、高知、山口、福岡、長崎、熊本、などで20件

    センター活動を通じて特に成果を挙げた事柄

    2013年度まで実施した慶應義塾の環境およびエネルギーの全体管理実証研究、そして、教室の知的生産環境に関する研究成果を維持・発展させる目的から、矢上キャンパス12棟の教室全てのセンサネットワークに関する研究を継続させた。センター活動の成果として異分野協働研究に始まった「大学CEMSパッケージ」が新たな環境・エネルギー分野のシステムデザイン技術導入の先導的見本として社会に役立つことに狙いがある。2015年度以降は、発展的にこれらの技術を一般社会に普及させるための展開を行っていると認識している。さらに、エネルギー資源としてのメタンハイドレート、自然環境と社会の係わり、地震時の災害対策、電力供給の制御技術、大気環境保全技術、再生可能エネルギー利用技術など、安心社会構築に役立つ展開を進めることができた。さらに2016年度には総務省戦略的情報通信研究開発推進事業(国際標準獲得型研究開発)「スマートコミュニティサービス向け情報通信プラットフォームの研究開発」および内閣府ImPACT「脳情報の可視化と制御による活力溢れる生活の実現における研究開発課題「脳情報クラウド」 (H28~H30)の採択につながり、2017年度には科研費基盤S「住環境が脳・循環器・呼吸器・運動器に及ぼす影響実測と疾病・介護予防便益評価」(H29~R3)の採択につながった。これまでの研究活動は、環境・エネルギー・医学の異分野横断の多くの国際・国内学術論文刊行、講演会などを通じて社会還元した。

    SDGs

    3. すべての人に健康と福祉を3. すべての人に健康と福祉を
    4. 質の高い教育をみんなに4. 質の高い教育をみんなに
    5. ジェンダー平等を実現しよう5. ジェンダー平等を実現しよう
    7. エネルギーをみんなに そしてクリーンに7. エネルギーをみんなに そしてクリーンに
    8. 働きがいも経済成長も8. 働きがいも経済成長も
    9. 産業と技術革新の基盤をつくろう9. 産業と技術革新の基盤をつくろう
    11. 住み続けられるまちづくりを11. 住み続けられるまちづくりを
    12. つくる責任 つかう責任12. つくる責任 つかう責任
    13. 気候変動に具体的な対策を13. 気候変動に具体的な対策を
    15. 陸の豊かさも守ろう15. 陸の豊かさも守ろう
    17. パートナーシップで目標を達成しよう17. パートナーシップで目標を達成しよう

    メンバー

    ◎印は研究代表者

    氏名 所属研究機関 職位