慶應スポーツSDGsセンター

 

センター概要

Vision: 慶應義塾が持つ強みを活かし、多様なスポーツ活動により、持続可能な開発目標の達成に貢献する。
スポーツを、身体活動も含めて広義にとらえ(Sports & physical activity)、中・長期的な身体活動・運動・スポーツ推進、ひいては、ウェルビーイングの実現に向け、①スポーツの価値の普及、②社会課題解決への貢献、③関係性の強化と共創の促進をMissionとして、慶應義塾の横断的な組織の強みを活かし、i)システムズアプローチによる物事の理解と創造、ii)継続性のある多世代および多分野による共創をValueとし、賛同の得られた行政組織・企業・海外の組織等とも連携し、継続的に活動し成果を社会に還元する。 

設置目的及び活動計画

■設置目的

1.スポーツの普及と参加の促進のため、誰もがスポーツに関与しやすい環境を整える。
2.スポーツを通じて、環境保護、健康促進、教育支援など、社会課題への解決策を提供する。
3.システムズアプローチを活用し、マルチステイクホルダー間の関係性を強化し、共創に寄与する。

■活動計画

スタートアップ時代の2年間の実績を基盤に、2024年度から正式なセンターとなり、スポーツ・身体活動の専門部門と関連部門の横断型プラットフォームとして、更にSDGsにつながる身体活動・運動・スポーツ促進に必要なステークホルダーへ働きかけ、活動のスケールアップを図る。また、国際的な関連組織と連携をとり、協働するとともに、成果を国内外に発信する。
・定期的なセンターミーティング、勉強会、シンポジウム、活動報告会を継続して実施する。
・スポーツを通した社会課題解決に向けて、多くの人・組織が実働できるよう、Sports SDGs 事例集・デザインガイドブックを発行し、塾内、地域等で、Sports SDGs デザイナー育成プログラムを構築・運営する。

主な成果(2024年度まで)と今後の見通し:
・4つの分科会(①身体活動とシステムズアプローチ、②フィジカル&メンタル・マネジメント、③スポーツ・サイエンス、④インクルーシブ・スポーツ&身体活動)を立ち上げ、以前から継続する下記活動も含め、活動を開始した。
・藤沢市との連携による身体活動促進(ふじさわプラス・テン)は、2013年度から継続・発展するポピュレーションレベルのプロジェクトで、継続的な成果が認められている。また、システムズアプローチで施策全体を捉え、健康・スポーツ分野以外の担当課も含むコベネフィットに発展した。その後も協働が進み、市の総合政策・健康政策のエビデンスを提供するとともに、フォローアップのインタビューも行い、経年的な発展を得た。同結果を国際学会(第8,9.10回International Society for Physical Activity and Health:ISPAH)にて継続的に発表し、成果を共有してきた。
・英国シェフィールド市Move More Sheffieldプロジェクトとの連携は、2022年10月に視察にいき、その後も主導したSheffield Hallam Universityと定期的オンラインミーティングにて情報交換を続け、介入研究に関する日英比較の共同研究を視野に、協議を進めている。2023年度に開始した他の自治体への展開(栃木県鹿沼市、東京都狛江市など)も進めている。
・藤沢市の民間施設にて2023年度より始めた高齢者向け運動プログラムによる無作為化比較試験は65名のエントリーを完了し順調に進行している。実社会での継続的なプログラム実施・評価・改善プロセスの構築に向けて推進中である。
・コロナ禍の2020年に始めたオンラインラジオ体操は、今年5回目となり、安定した幅広い世代の参加者数(合計1日平均358人。継続参加者も増)を得て、塾生会議とも連携し、オンサイト同時開催日を含むストーリー性のある5日間で実施した。インクルーシブの観点からオリパラに因んだ多様性のあるゲストや親子で楽しむゲームが好評だった。これまで同様、体育会学生が運営に関わる等、教育的な効果も含むプログラムである。更に、他のセッティングでの展開等も検討している。
・システムデザインマネジメント研究科海外副指導教授のDavid Lavellie氏とは昨年度の勉強会以降もコミュニケーションを続け、アスリートのメンタルヘルスを中心に、ウェルビーイング向上に向けた共同研究に発展している。
・障がいのある方のスポーツ実施・ウェルビーイング向上について、関連教員や勉強会メンバーらと課題を共有しており、今後センターでも関連企業と連携し、資金調達も含め取り組みを推進する。
・湘南地区における子供の体力づくりプロジェクトを複数の市町と連携して、推進する。
・隔月1回の勉強会を継続的に実施し、自治体、運動施設関連、Dx関連、研究者など多様な参加者と有意義な学びや関係形成している。特に、2022年ORFを契機にシステムズアプローチによる身体活動促進を、授業や課外活動の中で進めている富山国際大学付属高校は、今年3月の当センターのシンポジウムでポスター発表を行い、2024年度はDXハイスクールの認定を受け、当センター長がヘルスケアとシステムズアプローチの授業を現地で行う等、授業・部活動を通じて、興味をもった生徒たちの育成支援をした。今後他のセッティングでも実施できるよう整理・検討する。
・2024年度で5回目となるKEIO SPORTS SDGsシンポジウムは、2025年 3月15日に実施予定で、テーマを参加者の多様性を重視し、地域や企業等向けのセッション1:健康×環境と、パリのオリ・パラからの発展としてセッション2:インクルーシブスポーツとして、各分科会の活動報告とともに、テーマに関連するゲスト・講師の講演・セッションを企画・推進中である。
これら1つ1つのプロジェクトを継続・発展するとともに、これらの事例やほかの先行好事例をもとに、センターがプラットフォームになり、スポーツを通した社会課題解決に向けて多くの人・組織が実働できるよう、Sports SDGs 事例集・デザインガイドブックを発行する。塾内、地域等で、Sports SDGs デザイナー育成プログラムを構築・運用する。

スタートアップの2年間で認識した身体活動促進・SDGs達成・ウェルビーイング向上の社会的重要性を実践すべく、2024年度には正式センターの初年度として、規約・運営管理体制を整備し、新コンセプトの下、4つの分科会を基盤に、各々の専門・ネットワークを活かし、これまでの活動を更に発展させる体制が整った。今後も、持続可能な社会にむけて、スポーツの価値を捉え直し、慶應義塾大学の強みを活かし、必要なステークホルダーと連携し、更に研究、社会実装を進めていくことは必須のことと考える。


2024年度事業報告

■当該年度事業計画に対する実施内容、および研究成果と達成度

2024年度活動計画:

  1. スタートアップ時代の2年間の実績を基盤に、2024年度から正式なセンターとなり、スポーツ・身体活動の専門部門と関連部門の横断型プラットフォームとして、更にSDGsにつながる身体活動・運動・スポーツ促進に必要なステークホルダーへ働きかけ、活動のスケールアップを図る。
  2. また、国際的な関連組織と連携をとり、協働するとともに、成果を国内外に発信する。
  3. 定期的なセンターミーティング、勉強会、シンポジウム、活動報告会を継続して実施する。
  4. スポーツを通した社会課題解決に向けて、多くの人・組織が実働できるよう、Sports SDGs 事例集・デザインガイドブックを発行し、塾内、地域等で、Sports SDGs デザイナー育成プログラムを構築・運営する。

主な成果(2024年度):

  1. 4つの分科会「①身体活動とシステムズアプローチ、②フィジカル&メンタル・マネジメント、③スポーツ・サイエンス、④インクルーシブ・スポーツ&身体活動」を立ち上げ、以前から継続する下記活動も含め、活動を開始した。
  2. 藤沢市との連携による身体活動促進(ふじさわプラス・テン)は、2013年度から継続・発展するポピュレーションレベルのプロジェクトで、継続的な成果が認められている。また、システムズアプローチで施策全体を捉え、健康・スポーツ分野以外の担当課も含むコベネフィットに発展した。その後も協働が進み、市の総合政策・健康政策のエビデンスを提供するとともに、フォローアップのインタビューも行い、経年的な発展を得た。同結果を国際学会(第8,9,10回International Society for Physical Activity and Health:ISPAH)にて継続的に発表し、成果を共有してきた。
  3. 藤沢市の民間施設にて2023年度より始めた高齢者向け運動プログラムによる無作為化比較試験は65名のエントリーを完了し順調に進行している。実社会での継続的なプログラム実施・評価・改善プロセスの構築に向けて推進中である。
  4. コロナ禍の2020年に始めたオンラインラジオ体操は、今年5回目となり、安定した幅広い世代の参加者数(合計1日平均358人。継続参加者も増)を得て、塾生会議とも連携し、オンサイト同時開催日を含むストーリー性のある5日間で実施した。インクルーシブの観点からオリパラに因んだ多様性のあるゲストや親子で楽しむゲームが好評だった。これまで同様、体育会学生が運営に関わる等、教育的な効果も含むプログラムである。更に、他のセッティングでの展開等も検討している。
  5. 障がいのある方のスポーツ実施・ウェルビーイング向上について、関連教員や勉強会メンバーらと課題を共有しており、今後センターでも関連企業と連携し、資金調達も含め取り組みを推進する。
  6. 英国シェフィールド市Move More Sheffieldプロジェクトとの連携は、2022年10月に先方に視察に行き、その後も主導したSheffield Hallam Universityと定期的オンラインミーティングにて情報交換を続け、介入研究に関する日英比較の共同研究を視野に、協議を進めている。2023年度に開始した他の自治体への展開(栃木県鹿沼市、東京都狛江市など)も進めている。
  7. システムデザインマネジメント研究科海外副指導教授のDavid Lavellie氏とは昨年度の勉強会以降もコミュニケーションを続け、アスリートのメンタルヘルスを中心に、ウェルビーイング向上に向けた共同研究に発展している。
  8. 隔月1回の勉強会を継続的に実施し、自治体、運動施設関連、Dx関連、研究者など多様な参加者と有意義な学びや関係を形成している。特に、2022年ORFを契機にシステムズアプローチによる身体活動促進を、授業や課外活動の中で進めている富山国際大学付属高校は、今年3月の当センターのシンポジウムでポスター発表を行い、2024年度はDXハイスクールの認定を受け、当センター長がヘルスケアとシステムズアプローチの授業を現地で行う等、授業・部活動を通じて、興味をもった生徒たちの育成支援をした。今後、他のセッティングでも実施できるよう整理・検討する。
  9. 2024年度で5回目となるKEIO SPORTS SDGsシンポジウムは、2025年 3月15日に実施予定で、テーマを参加者の多様性を重視し、地域や企業等向けのセッション1:健康×環境と、パリのオリ・パラからの発展としてセッション2:インクルーシブスポーツとして、各分科会の活動報告とともに、テーマに関連するゲスト・講師の講演・セッションを企画・推進中である。
  10. これら1つ1つのプロジェクトを継続・発展するとともに、これらの事例やほかの先行好事例をもとに、センターがプラットフォームになり、スポーツを通した社会課題解決に向けて多くの人・組織が実働できるよう、Sports SDGs 事例集・デザインガイドブックを発行すること、塾内、地域等で、Sports SDGs デザイナー育成プログラムを構築・運用することを念頭に推進中である。
■公刊論文数(件数と主たる公刊誌名)、学会発表件数(国内・国際)、イベントなど社会貢献の実績(年月日、場所)

公刊論文数 28件

  • (BMC Public Health, J Phys Fitness Sports Med., Experimental Gerontolog, Public Health Nutrition, JMIR Aging, J Atheroscler Thromb., Br J Nutr., J Frailty Aging, Exp Gerontol., The Lancet Planetary Health, 運動疫学研究、臨床スポーツ医学会誌、体力科学、日本アスレティックトレーニング学会誌、環境情報科学ほか)

学会発表件数

  • 国内66件(日本運動疫学会、日本医学会、日本体力医学会、日本公衆衛生学会、日本臨床スポーツ医学会、日本臨床運動療法学会、日本健康教育学会、日本整形外科学会、日本糖尿病学会、日本老年療法学会、日本応用老年学会、日本サルコペニア・フレイル学会、日本足の外科学会、 日本アスレティックトレーニング学会、日本パラスポーツ学会、日本ヘルスマーケティング学会、日本健康支援学会、GEA国際会議、国際連合大学シンポジウムほか)
  • 国外19件( International Sciety for Physical Activity and Health (ISPAH), International Society of Behavioral Nutrition and Physical Activity (ISBNPA), Asian Federation of Sports Medicine, Asia-Pacific Society for Physical Activity ほか)

イベント30件

  • 第4回KEIO SPORTS SDGsシンポジウム2024
  • Keio Sports SDGs慶應オンラインラジオ体操2024夏
  • KEIO SFC x SPOBY 脱炭素プロジェクト
  • 慶應SDM研究所スポーツ システムデザイン・マネジメントラボ セミナー:俯瞰的な視点・リーダーシップ・ウェルビーイング
  • SDGs全国フォーラム2024沖縄
  • 環境省 こどもエコクラブ ステークホルダー・ミーティング2024
  • 日経Well-beingシンポジウム
  • 令和6年度住まいの省エネ・再エネ推進事業(島根県補助事業)雲南市環境会議 住まい編:「動きたくなる家と健康」
  • 「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」情報シート:慢性疾患を有する人の身体活動のポイント(厚生労働省)
  • 「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」情報シート:身体活動・運動を安全に行うためのポイント(厚生労働省)
  • 第97回日本整形外科学会学術総会 教育研修講演:足部・足関節のスポーツ外傷と障害の治療戦略
  • 群馬県スポーツドクター協議会 教育研修講演:足部・足関節のスポーツ外傷・障害に対する診断・治療・予防法
  • 健康運動指導士講習会
  • 神奈川県健康スポーツ医研修会
  • 横浜国立大学てくてくテック講演
  • 富山国際大学付属高校:高校生向けGAPPA講演
  • 横浜市栄区 「小中学生を対象としたバドミントンけが・事故予防のための講習会」
  • 横浜市栄区セーフコミュニティさかえ スポーツ安全対策分科会企画講習会 「親子サッカープログラム けが・事故予防のための講習会」
  • 慶應義塾大学スポーツ医学研究センター2024年度教育研究公開シンポジウム:足関節捻挫のすべて
  • 慶應義塾大学SFC 万学博覧会 特別セッションほか
■センター活動を通じて特に成果を挙げた事柄
  • 2024年度より正式センター化し、長期的な視野にて、新たに4つの分科会(①身体活動とシステムズアプローチ、②フィジカル&メンタル・マネジメント、③スポーツ・サイエンス、④インクルーシブ・スポーツ&身体活動)を立ち上げ、活動を開始した。
  • 2013年度から継続・発展するポピュレーションレベルのプロジェクトである藤沢市との連携による身体活動促進(ふじさわプラス・テン)は、継続的な成果が認められている。また、システムズアプローチで施策全体を捉え、健康・スポーツ分野以外の担当課も含むコベネフィットに発展した。その後も協働が進み、市の総合政策・健康政策のエビデンスを提供するとともに、フォローアップのインタビューも行い、経年的な発展を得た。同結果を国際学会(第8,9.10回International Society for Physical Activity and Health:ISPAH)にて継続的に発表し、成果を共有してきた。
  • 2023年度より始めた藤沢市の民間施設での高齢者向け運動プログラムによる無作為化比較試験は、65名のエントリーを完了し順調に進行している。実社会での継続的なプログラム実施・評価・改善プロセスの構築に向けて推進中である。
  • コロナ禍の2020年に始めたオンラインラジオ体操は、今年5回目となり、安定した幅広い世代の参加者数(合計1日平均358人。継続参加者も増)を得て、塾生会議とも連携し、オンサイト同時開催日を含むストーリー性のある5日間で実施した。インクルーシブの観点からオリパラに因んだ多様性のあるゲストや親子で楽しむゲームが好評だった。これまで同様、体育会学生が運営に関わる等、教育的な効果も含むプログラムである。更に、他のセッティングでの展開等も検討している。
  • 誰も取り残さない身体活動促進の一環として、障がいのある方のスポーツ実施・ウェルビーイング向上について、関連教員や地方自治体・企業・他大学・高校生も参加する勉強会メンバーらと課題を共有し、センターのシンポジウム・オンラインラジオ体操等のイベント等を通じて、当事者・関係者との講演・交流機会の提供・課題認識の普及を推進している。今後、更に関連企業と連携し、資金調達も含め取り組みを推進する。
  • 英国シェフィールド市Move More Sheffieldプロジェクトとの連携は、2022年10月に視察にいき、その後も主導したSheffield Hallam Universityと定期的オンラインミーティング、2024年5月にはオンサイトミーティングも実施し継続的に協議を進めている。2023年度に開始した他の自治体への展開は2024年度に東京と狛江市と共同研究に発展、栃木県鹿沼市とも最終協議中である。
  • システムデザインマネジメント研究科海外副指導教授のDavid Lavellie氏とは昨年度の勉強会以降もコミュニケーションを続け、アスリートのメンタルヘルスを中心に、ウェルビーイング向上に向けた共同研究に発展している。
  • 隔月1回の勉強会を継続的に実施し、自治体、運動施設関連、Dx関連、研究者など多様な参加者と有意義な学びや関係形成している。特に、2022年ORFを契機にシステムズアプローチによる身体活動促進を、授業や課外活動の中で進めている富山国際大学付属高校は、今年3月の当センターのシンポジウムでポスター発表を行い、2024年度はDXハイスクールの認定を受け、当センター長がヘルスケアとシステムズアプローチの授業を現地で行う等、授業・部活動を通じて、興味をもった生徒たちの育成支援をした。今後、他のセッティングでも実施できるよう整理・検討する。
  • 2024年度で5回目となるKEIO SPORTS SDGsシンポジウムは、2025年 3月15日に実施予定で、テーマを参加者の多様性を重視し、地域や企業等向けのセッション1:健康×環境と、パリのオリ・パラからの発展としてセッション2:インクルーシブスポーツとして、各分科会の活動報告とともに、テーマに関連するゲスト・講師の講演・セッションを企画・推進中である。
  • SFCの研究チームに協力し、スタジオスポビー社と共同で脱炭素プロジェクトを2023,2024年度と実施した。
  • これら1つ1つのプロジェクトを継続・発展するとともに、これらの事例やほかの先行好事例をもとに、センターがプラットフォームになり、スポーツを通した社会課題解決に向けて多くの人・組織が実働できるよう、Sports SDGs 事例集・デザインガイドブックを発行すること、塾内、地域等で、Sports SDGs デザイナー育成プログラムを構築・運用することを念頭に推進中である。

2023年度事業報告

■当該年度事業計画に対する実施内容、および研究成果と達成度

活動計画
藤沢市との連携で実施している身体活動促進(ふじさわプラス・テン、さらにはシステムズアプローチ)は、市の施策への反映も含め、継続的に進めていく。世界では、ポピュレーションレベルでのシステムズアプローチを用いた身体活動促進は、WHOが推進していることもあり、いくつかの地区で特徴的な成果を出している。日本では、まだみられず、藤沢市での取り組みは、日本をリードする特徴的な取り組みといえ、国際的な連携も含め、継続的に推進していく。特に、来年度は、市の健康推進計画の評価を行う年であり、そちらで長期的な評価をするとともに、次の計画(次年度)に成果を反映する予定である。その中で、オンラインラジオ体操は藤沢市でも好評であり、持続的な実施方法について、検討遂行する。また、他のセッティングでも実施する報告で整理・検討している。藤沢市にある民間施設における高齢者向け運動プログラムについては、現在無作為化比較試験の実施を開始するところであり、さらに、実社会での継続的な実施に向けて、進めていくこと、定期的なセンターミーティング、勉強会、年1回(予定)のシンポジウムも継続して実施することを計画した。
新規に企業や行政との新しい連携に向けたシリーズで行う講座を計画した。

主な成果(2023年度)

  • 藤沢市との連携による身体活動促進(ふじさわプラス・テン)は2013年度から継続発展しているポピュレーションレベルのプロジェクトであり、継続的な成果を認めている。また、システムズアプローチで施策全体をとらえ、健康・スポーツ分野以外の担当課も含め、コベネフィットを整理した。その後の協働が進んでいる。英国シェフィールド市Move more Sheffieldプロジェクトとの連携は、2022年10月に当方が視察にいき、その後オンラインで定期的に情報交換をしている。2023年度には、他の自治体での展開(栃木県鹿沼市、埼玉県入間市など)を開始した。
  • 藤沢市にある民間施設における高齢者向け運動プログラムについては、現在無作為化比較試験を遂行している。さらに、実社会での継続的な実施に向けて、進めていく予定である。
  • コロナ禍で始まったオンラインラジオ体操は、オンサイトも併用することで、横浜市港北区及び藤沢市で、プロスポーツチームの協力も得て、大学のリソースを活用し展開した。2023年度には、オンサイトでの実施日を設け、好評を得た。また体育会学生が運営にかかわるなど教育的な効果も得ている。他のセッティングでも実施する方向で整理・検討している。
  • スポーツにおける動作や成長を俯瞰的に客観視するためのデータを活用したコーチングプログラムを開発し、慶應キッズパフォーマンスアカデミーとして取り組みを継続しており、スポーツを通じた自己肯定感向上や俯瞰的な視野の向上に寄与している。現状、200名程度の小学生が定常的な参加者として所属している。その活動で得られたデータを活用した設計と評価を行う仕組みも実現している。
  • 更に、システムデザインマネジメント研究科海外副指導教授でもあるDavid Lavellie氏来日時にKEIO SPORTS SDGsとの勉強会を行い、今後の連携について協議した。
  • 障がいのある方のスポーツ実施・ウェルビーイング向上について、民間企業とも課題を共有した。
  • 湘南地区における子供の体力づくりプロジェクトを複数の市町と連携して、推進する。
  • 月1回の勉強会においては、参加者を限定せずに進めてきた。自治体や市民の方、運動施設関連、Dx関連、研究者など多様な参加者と有意義な学びや関係形成ができた。その中で共同研究や次のプロジェクトの芽が育ってきている。例えば、富山国際大学付属高校では2022年ORFを契機にシステムズアプローチによる身体活動促進を、授業や課外活動の中で進めている。KEIO SPORTS SDGsがアドバイスし、定期的に進捗を共有し進めている。また、Sit Fit社とは障がいのある方の体力評価や運動実施など勉強会を通して共有することができた。
  • 発信はホームページやSNSを通して行ってきた。特に2023年度は学部学生の積極的関与と体育会学生との連携(各部のSDGs活動を動画で紹介)を進めることができた。
  • シリーズでの講座については、アカデミーヒルズとの協働企画3回シリーズを実施することができ、手応えを得た。
  • 2023年度で4回目となるKEIO SPORTS SDGsシンポジウムは、3/9に実施予定であり、身体活動推進の更なる展開、学生スポーツの新しい形をアピールする。

これら1つ1つのプロジェクトを継続・発展するとともに、これらの事例やほかの先行好事例をもとに、センターがプラットフォームになり、スポーツを通した社会課題解決に向けて多くの人・組織が実働できるよう、Sports SDGs 事例集・デザインガイドブックを発行することや、塾内、地域等にて、Sports SDGs デザイナー育成プログラムを構築・運用すること、そして中長期的な評価もしっかりしていくことを念頭に入れ、推進中であり、概ね当初の予定を達成できている。企業との協働については、今後更に進めていく必要がある点と認識している。

■公刊論文数(件数と主たる公刊誌名)、学会発表件数(国内・国際)、イベントなど社会貢献の実績(年月日、場所)

公刊論文数 24件
Nature, Nature sustainability, BMC Public Health, J Gerontol A Biol Sci Med Sci., Experimental Gerontology, Sports, Public Health Nutrition, Bone., Archives of Gerontology and Geriatrics, Journal of Cachexia, Sarcopenia, and Muscle, Br J Nutr., 運動疫学研究, 体力科学, 臨床スポーツ医学, 日本整形外科学会誌ほか

学会発表件数
国内38件(日本運動疫学会, 日本医学会, 日本体力医学会, 日本臨床スポーツ医学会, 日本臨床運動療法学会, 日本老年療法学会, 日本健康教育学会, 日本ヘルスマーケティング学会ほか)
国外18件(Asia-Pacific Society for Physical Activity, International Association of Gerontology and Geriatrics, High-Level Political Forumほか)

イベント 12件

  • 特別講演「足のスポーツ障害-その診断・治療・予防法-と慶大スポーツ医学の現況」(2023/2/4, 北海道下肢と足部疾患研究会)
  • 講演会「100歳まで自分の足で歩ける身体づくり」(2023/4/6〜2024/1/11計7回, 江の島アイランドスパ・慶應義塾大学)
  • いきいきシニア外出支援事業(2023/6/12~2024/2/8, 藤沢市役所・エーテンラボ株式会社・慶應義塾大学)
  • サステナビリティ・ラウンドテーブル(2023/6/21, ダウ・ケミカル日本株式会社)
  • 教育研修講演 アスリートのための靴治療(2023/9/3, 日本靴医学会学術集会)
  • スーパーサイエンスハイスクール(SSH)事業講演(2023/11/10, 福島県立安積高等学校)
  • 横浜フランス月間2023 蟹江憲史先生対談「オリンピックと都市計画:スタジアムから街へ」(2023/6/9, 横浜日仏学院)
  • NHKきょうの健康 小熊祐子先生"ことしも元気に!フレイル対策[スマホは強い味方]"(2024/1/8, NHK)
  • 第4回 KEIOPORTS SDGs シンポジウム2024(2024/3/9,日吉キャンパス) ほか
■センター活動を通じて特に成果を挙げた事柄
  • 藤沢市との連携による身体活動促進(ふじさわプラス・テン)は2013年度から継続発展しているポピュレーションレベルのプロジェクトであり、継続的な成果を認めている。また、システムズアプローチで施策全体をとらえ、健康・スポーツ分野以外の担当課も含め、コベネフィットを整理した。その後の協働が進んでいる。英国シェフィールド市Move more Sheffieldプロジェクトとの連携は、2022年10月に当方が視察にいき、その後オンラインで定期的に情報交換をしている。2023年度には、他の自治体での展開(栃木県鹿沼市、埼玉県入間市など)を開始した。
  • 藤沢市にある民間施設における高齢者向け運動プログラムについては、現在無作為化比較試験の実施を開始するところであり、さらに、実社会での継続的な実施に向けて、進めていく予定である。
  • コロナ禍で始まったオンラインラジオ体操は、オンサイトも併用することで、横浜市港北区及び藤沢市で、プロスポーツチームの協力も得て、大学のリソースを活用し展開した。2023年度には、オンサイトでの実施日を設け、好評を得た。また体育会学生が運営にかかわるなど教育的な効果も得ている。他のセッティングでも実施する方向で整理・検討している。
  • 2023年度には、更に、システムデザインマネジメント研究科海外副指導教授でもあるDavid Lavellie氏来日時にKEIO SPORTS SDGsとの勉強会を行い、今後の連携について協議した。研究費獲得も視野にスポーツチームにおけるウェルビーイング向上に向け協働する。
  • 障がいのある方のスポーツ実施・ウェルビーイング向上について、課題を共有しており、今後センターでも関連企業と連携し、資金調達も含め取り組みを推進する。
  • 湘南地区における子供の体力づくりプロジェクトを複数の市町と連携して、推進する。
  • 月1回の勉強会においては、参加者を限定せずに進めてきた。自治体や市民の方、運動施設関連、Dx関連、研究者など多様な参加者と有意義な学びや関係形成ができた。その中で共同研究や次のプロジェクトの芽が育ってきている。例えば、富山国際大学付属高校では2022年ORFを契機にシステムズアプローチによる身体活動促進を、授業や課外活動の中で進めている。KEIO SPORTS SDGsがアドバイスし、定期的に進捗を共有し進めている。今後他のセッティングでも実施できるよう整理・検討する。

2023年度で4回目となるKEIO SPORTS SDGsシンポジウムは、3/9に実施予定であり、身体活動推進の更なる展開、学生スポーツの新しい形をアピールする。

2022年度事業報告

■当該年度事業計画に対する実施内容、および研究成果と達成度

・英国シェフィールド市を訪問(小熊、中村)し、先方Move MoreSheffield Project各所の見学、メンバーとの交流を図った。
・本年度のシンポジウムとして「多分野連携で進めるスポーツ・身体活動」をテーマに2023年2月26日に日吉キャンパスで実施した。
・2022年4月より継続的に第3木曜日にセンター会議を実施し、情報共有・進捗確認を行った。また、関心のあるステークホルダーとの勉強会をオンラインで1時間、センター会議の後に実施し、GAPPAやシステムズアプローチについて理解を深めることができた。(センターメンバーの発表、塾外参加者の発表など)
既存のプロジェクトについては、以下の通り、推進した。
・藤沢市で継続的に行われている身体活動推進プロジェクト(ふじさわプラス・テン)については、運動実施グループ6件の健康チェックに訪問し実施した。コロナ禍での再開のところもあり、特に、安全管理に留意した取り組みも開始、食事・オーラルフレイル・ITリテラシーにも注目した支援を行っている。2021年度藤沢市とともに実施してきた、GAPPAやシステムズアプローチを踏まえた市の身体活動推進事業についてはまとめを行い、公衆衛生学会、ISPAH(国際身体活動と健康学会)でその成果を発表した。また藤沢市内の施設の新規事業については順調に共同研究を進んでいる。
・2021年度に実績を積んだオンライン・オフライン併用運動プログラムについて、ノウハウを更新し、横浜市、藤沢市とそれぞれ夏休みの期間に5日、3日ずつ実施することができた。
・コロナ禍・コロナ後のオンラインも含めた体育教育、身体活動推進について、継続的に検討・実施した。
・パラリンピックを契機に始まった障害者の雇用創出としての北九州市グローブ作りプロジェクトを推進している。
・湘南地区における子供の体力づくりプロジェクトを複数の市町と連携して、より具体的な計画ができてきている。
以上いずれもほぼ計画通りに進んでいる。他地域での実践や企業との新規連携事業については、まだ実績に至っておらず、今後強化すべきポイントと考えている。

■公刊論文数(件数と主たる公刊誌名)、学会発表件数(国内・国際)、イベントなど社会貢献の実績(年月日、場所)
・公刊論文数 13件
Preventive Medicine Reports、BMC Public Health、Nutrients、Plos One、Bone、Biomarker Insights、British Journal of Nutrition、SSM Population Health、Public Health Nutrition、体力科学、日本老年医学会雑誌、日本公衆衛生雑誌、日本健康教育学会誌ほか)

・学会発表件数
国内10件(日本運動疫学会、日本健康教育学会、日本体力医学会、日本臨床運動療法学会、日本公衆衛生学会、日本疫学会、日本臨床スポーツ医学会など)
国外 5件(International Society of Physical Activity and Public Heath 3件ほか)

・イベント
> いのち輝く未来のまちづくり 第二部 輝く未来のまちづくりへ 動画出演 2022/10/22
> 第77回体力医学会ランチョンセミナー「地域における運動・スポーツと医療との連携」講演 2022/9/22
> 地域・企業で実践するための「スポーツ×テクノロジー」~運動データから導き出される高齢者の健康増進~(稲見先生 7-8月)
> 藤沢市こどもの日イベント出展 2022/5/5
> Open Research Forum 2022 セッション「カラダを動かすことがSDGsに貢献?地域をアクティブにする方法教えます!」講演 2022/11/21
> 藤沢市 スポーツシンポジウム2022 基調講演「スポーツの力」 2022/10/10
> シェフィールド市での講演 「Fujisawa +10 project: Community-wide physical activity promotion & Challenges of systems approach」 2022/10/18
> 第93回日本衛生学会学術総会 公開講座 人生100年時代の健康づくり 「100歳まで元気に。今から始めるからだづくり」 2023/3/4
> TBS ウェルネスWG主催「「持続可能な身体づくりの秘訣~食事や運動、できることから始めよう!」 2023/2/13講演

■センター活動を通じて特に成果を挙げた事柄

特に英国シェフィールド市Move more Sheffieldプロジェクトとの連携は、本年度の大きな成果と言える。現地を見学すること、実務に関わる複数の方々と話をする中で、長期的なプロジェクトの意義やポイントを学ぶことができた。我々が長期的に藤沢市で展開しているふじさわプラス・テンプロジェクトとも通じるところが多く、共感が得られた。プロジェクトリーダーのAnna Lowe氏については6月に来日予定であり、さらに連携を強化できると考えている。
国際的にこの分野をリードしているInternational Society of Physical Activity and Public Health(ISPAH)の会長を務めているKaren Milton氏は、GAPPAの作成、2020年WHOの身体活動・座位行動ガイドラインの作成、2022年のレポート作成にも大きく貢献している人物である。本年度のシンポジウムで講演いただき、今後も相互交流が進められると考えている。
月1回の勉強会においては、参加者を限定せずに進めてきた。自治体や市民の方、運動施設関連、Dx関連、研究者など多様な参加者と有意義な学びや関係形成ができた。その中で共同研究や次のプロジェクトの芽が育ってきている。 11月のOpen Research Forumにも出典したが、SFCでの開催となり、地元藤沢市の方だけでなく、新たに関心を持つ多方面の方との出会いの場となった。
本年度で3回目となるKEIO SPORTS SDGsシンポジウムは、2/26に実施した。今年は特に今までの経緯を踏まえより拡大して、多部門連携をキーに、2つのセッション「誰でもできるメンタルヘルスのすゝめ(田中ウルヴェ京氏、小塩靖崇氏講演)」「健康経営と社会実装(樋口毅氏、甲斐裕子氏講演)」と二つのセッションを設けることができた。オンサイトの実施であり、このシンポジウムを契機に、演者との連携・展開を更に進めていく予定である。

センター オリジナルWebサイト

SDGs

2. 飢餓をゼロに 2. 飢餓をゼロに
3. すべての人に健康と福祉を 3. すべての人に健康と福祉を
4. 質の高い教育をみんなに 4. 質の高い教育をみんなに
5. ジェンダー平等を実現しよう 5. ジェンダー平等を実現しよう
7. エネルギーをみんなに そしてクリーンに 7. エネルギーをみんなに そしてクリーンに
8. 働きがいも経済成長も 8. 働きがいも経済成長も
9. 産業と技術革新の基盤をつくろう 9. 産業と技術革新の基盤をつくろう
10. 人や国の不平等をなくそう 10. 人や国の不平等をなくそう
11. 住み続けられるまちづくりを 11. 住み続けられるまちづくりを
12. つくる責任 つかう責任 12. つくる責任 つかう責任
13. 気候変動に具体的な対策を 13. 気候変動に具体的な対策を
15. 陸の豊かさも守ろう 15. 陸の豊かさも守ろう
16. 平和と公正をすべての人に 16. 平和と公正をすべての人に
17. パートナーシップで目標を達成しよう 17. パートナーシップで目標を達成しよう

設置期間

2024/04/01~2025/03/31(SUとしての活動期間:2022/04/01~2024/03/31)

メンバー

◎印は研究代表者

氏名 所属研究機関 職位 研究分野・関心領域
◎ 小熊 祐子 スポーツ医学研究センター 教授 スポーツ医学, 運動疫学・予防医学
石田 浩之 スポーツ医学研究センター 教授 スポーツ医学, 内科学, 老年学
神武 直彦 システムデザイン・マネジメント研究科 教授 システムズエンジニアリング, 社会技術システムのデザイン, IoT
蟹江 憲史 政策・メディア研究科/環境情報学部 専門 教授 政治学, 国際関係論
稲見 崇孝 体育研究所 准教授 運動生理学, 応用健康科学
佐藤 和毅 医学部 スポーツ医学総合センター 教授 スポーツ医学
石手 靖 体育研究所 教授 バレーボール, 体育方法, コーチ学
仰木 裕嗣 政策・メディア研究科/環境情報学部 専門 教授 スポーツ科学, 電子デバイス・機器, 計測工学
鳥海 崇 体育研究所 教授 コーチング(水球), 惑星科学, スポーツ数理
大澤 祐介 健康マネジメント研究科 准教授 老年疫学, スポーツ科学
佐野 毅彦 健康マネジメント研究科 准教授 スポーツマネジメント
東海林 祐子 政策・メディア研究科/総合政策学部 一般 准教授 ライフスキル, コーチング, スポーツ心理学
木村 豪志 医学部 予防医療センター 特任助教 スポーツ医学
田中 ウルヴェ京 システムデザイン・マネジメント研究科 特任准教授 スポーツ心理学
太田 千尋 システムデザイン・マネジメント研究科 特任助教 スポーツ科学
和田 康二 システムデザイン・マネジメント研究科 特任助教 スポーツ分野での人・組織育成に関わるシステムデザインマネジメント
中島 円 システムデザイン・マネジメント研究科 特任教授 システムエンジニアリング, 地理情報システム
朴沢 広子 スポーツ医学研究センター 研究員 スポーツ栄養、生活習慣
吉田 奈都子 スポーツ医学研究センター 研究員 公衆衛生学、社会疫学、老年学
菊池 可南子 スポーツ医学研究センター 研究員 公衆衛生学、身体活動政策
千田 健太 総合政策学部 専任講師 フェンシング、スポーツバイオメカニクスに関するシステムデザイン・マネジメント
林 英恵 KGRI 特任准教授 ヘルスコミュニケーション、行動科学、社会疫学、実装科学、地域介入
柿並 俊介 KGRI 共同研究員 広告、クリエイティブコミュニケーション、クリエイティブ事業開発 (特にヘルスケアクリエイティブ)