KOAファシリティ(SU)

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センター概要

KOAファシリティ(SU)の前身ともいえる慶應医科学開放型研究所は、2009年より10年間、医学部の共同利用研究室(信濃町キャンパス)を中心に、医学生命科学領域の研究機器の高度化と利便性の向上を図ってきた。産業界にも門戸を開き、電子顕微鏡研究室(信濃町キャンパス)、中央試験所(矢上キャンパス)や薬学部(芝共立キャンパス)などとも連携して、学部横断的に研究機器の「見える化」の推進や「共用支援Webシステム」の構築を行った。
その流れを汲むKOAファシリティ(SU)は、今後は新たな段階として、先端的な学術研究の推進だけでなく、事業化を目的とする企業研究への展開を促すネットワークのハブとなることを目指す。

キーワード・主な研究テーマ

医学・生命科学分野の研究機器を相互利用するためのネットワーク構築

2020年度 事業計画

■2019年度より継続する活動内容について、継続する背景・根拠と目標

2020年度は、文部科学省先端研究基盤共用促進事業(SHARE)の2年目(最終年度)として、「ABC課題解決型共用システムネットワーク」の構築を推進する。
課題A(アクセシビリティ向上等): 共用システムのデータ記述方式の標準化と相互接続に資する仕様を策定して公開し他機関と情報を共有する。実施機関の共用システム間ではシステムレベルでの相互接続を可能にする。
課題B(企業のサポート力導入等): 研究機器や技術サポートを提供する複数の企業(サポート企業)の技術者や大学共用施設の技術者が、共用ネットワークを通じて遠隔地の利用者に技術サポートを提供できる仕組み(リモートサポート)を構築する。
課題C(コミュニティー形成等): ネットワーク事務局が連絡事務業務にあたり、事業推進会議等を企画し運営する。また、他の実施機関と協力して各機関の規則や、利用者等の意見を踏まえた上で適切な大学間協定等を検討し、多機関間でのコンソーシアム契約等事業終了後のネットワークの在り方を検討し実現に目指す。

■2020年度の新規活動目標と内容、実施の背景

2020年度に新設される文部科学省「コアファシリティ構築支援プログラム」に、応募できるように、1年かけて大学全体の統括部局である研究連携推進本部との情報共有を深め、学部を超えた連携ができる仕組みが作れるように準備する。

2020年度 事業報告

■当該年度事業計画に対する実施内容、および研究成果と達成度

2020年度は、文部科学省先端研究基盤共用促進事業(SHARE)の2年目として、「ABC課題解決型共用システムネットワーク」の構築に取り組んだ。新共用事業(2016年度から2018年度の3年間)で整備してきた、学部横断的な研究機器の「見える化」や予約・使用記録・請求書発行などの機能をもつ「共用支援webシステム」(SimpRent)の導入・運用を推し進めた。大学間連携としては、国立大学法人信州大学、公立大学法人首都大学東京と連携して、私立・国立・公立の3大学における共用施設のネットワーキング化に関わる課題を、課題A(アクセシビリティ向上等)、課題B(企業のサポート力導入等)、課題C(コミュニティー形成等)として定義して、課題解決に取り組んだ。慶應義塾における医学部・理工学部・薬学部のネットワーキングの経験を活かすことができ、事業が進捗した。

公刊論文、学会発表、イベントなど社会貢献の実績

  • 第43回 日本分子生物学会
    黒木大海 「共用施設における研究機器のリモートサポートの実施と満足度」(本研究発表はKOAファシリティについての内容である)
    2020年12月2日(水) ~ 12月4日(金)
  • 文部科学省 先端研究基盤共用促進事業シンポジウム2020
    松尾 光一 「SHARE_ABCで見えた障壁と解決策について」
    2021年1月27日(水)
  • 第43回 生理学技術研究会
    黒木大海 「研究機器の画面共有機材の設計と画面共有を用いたリモートサポートの実施」(本研究発表はKOAファシリティについての内容である)
    2021年2月18日(木) ~ 2月19日(金)

センター活動を通じて特に成果を挙げた事柄

研究機器制御PCの画面共有によるリモートサポートを展開し、また、研究機器の遠隔化や自動化を推進した。コロナ禍を乗り越える必要性から、研究機器の遠隔化・自動化・高度化の整備が前倒しで進展した。

SDGs

3. すべての人に健康と福祉を3. すべての人に健康と福祉を
4. 質の高い教育をみんなに4. 質の高い教育をみんなに
9. 産業と技術革新の基盤をつくろう9. 産業と技術革新の基盤をつくろう
17. パートナーシップで目標を達成しよう17. パートナーシップで目標を達成しよう

メンバー

◎印は研究代表者

氏名所属研究機関職位