KGRIスタートアップ研究：学際的アプローチによるCOVID-19後遺症の実態把握と治療戦略創出

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研究概要

COVID-19罹患後の後遺症は医学的側面だけなく、長期的な日常生活の障害、労働生産性の低下、就労機会の喪失など社会的側面にも多大な影響を与えているが、その実態は十分に明らかではない。研究グループはCOVID-19パンデミック初期から構築してきた生体試料を併せ持つ、国内随一のCOVID-19罹患後コホートを用いて、医学的なトランスレーショナル研究を行うだけなく、慶應義塾の学際的なネットワークを活かして、COVID-19罹患後の後遺症の社会的・経済的な評価可能な大規模コホート構築を行い、後遺症の実態を明らかにしていきます。

■当該年度事業(活動)計画に対する実施内容、および研究成果と達成度

【実施内容】
Japan COVID-19 Task Forceに賛同した26施設の協力病院において2020年2月から2021年2月までSARS-CoV2 PCRでCOVID-19と診断されて入院しており、研究への協力に同意した成人患者を対象とした。臨床データは診療録から、患者報告アウトカムはCOVID-19と診断されてから3、6、12か月後の3時点において、郵送による紙の質問票 (paper patient-reported outcome [pPRO])または電子情報としてスマートフォンアプリ経由で (electronic patient-reported outcome [ePRO])収集した。医療情報に関してはelectronic data capture(EDC) systemを介して収集した。（Terai H, et al. Repir Investig 2023;61(6):802）。社会的背景（職業、配偶者との同居、仕事の有無、雇用形態、介護人数、育児人数）については2020年1月時点での内容を聴取した。年収に関しては2019年度のものを聴取した。exclusion criteriaとしては本研究のインフォームドコンセントや書類を理解や同意ができず、質問票に答えることが難しい患者とした。18歳未満、母語が異なるなどの理由で言語障害のある患者、認知機能障害や精神障害のある患者が該当した。
COVID-19診断から1年後にLong-COVIDが残存している割合は全患者の約29.3%であった。さらに、診断から3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月のすべての時点でLong-COVIDが持続する患者群は、症状が消失する群や症状が見られない群と比較して、労働生産性の指標であるプレゼンティーズムが有意に低いことが確認された。1年間Long-COVIDが持続する患者は、労働生産性の低下により年間約249.5万円の経済的損失が発生しており、これは症状が消失する患者と比べて年間約145.7万円多い額であった。感度分析では、約115.4万円の差が確認され、Long-COVIDの持続が経済的損失に与える影響が大きいことが示された。
【研究成果と達成度】
医学部、経済学部、KGRIによるチームワークにより、学際的な研究成果を出すことができた。

■公刊論文数（件数と主たる公刊誌名）、学会発表件数（国内・国際）、イベントなど社会貢献の実績（年月日、場所）

公刊論文数（件数と主たる公刊誌名）　５件（Respiratory Investigation）
学会発表件数（国内・国際） 国内　12件　国際　１件
イベントなど社会貢献の実績（年月日、場所）　『新型コロナウイルス感染症 診療の手引き』の別冊『罹患後症状のマネジメント』へのデータ引用

■プロジェクト活動を通じて特に成果を挙げた事柄

日本で初めて、COVID-19の大規模患者コホートを用いて、COVID-19後遺症の経済的損失を算出した。

SDGs

プロジェクトメンバー

プロジェクトメンバー・所員について

◎印は研究代表者

氏名	所属研究機関	職位	研究分野・関心領域
◎ 南宮　湖	医学部	専任講師	呼吸器感染症
井深　陽子	経済学部	教授	医療経済学
嶋本　恭子	KGRI	特任講師	パブリックヘルス、ヘルスエコノミクス
福永　興壱	医学部	教授	呼吸器内科学
寺井　秀樹	医学部	専任講師	腫瘍免疫、遺伝子解析
正木　克宜	医学部	助教	呼吸器内科学
小西　駿一郎	医学部	助教	呼吸器内科学